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団塊の楽園 発刊！ （＊)
2007年2月 |
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2007年、団塊の世代がリタイアをはじめました。彼らが創り出す可能性をもった「新しい大人文化」。そのベースとなるのは、「新しい大人のライフスタイル」です。
かつて、若者文化を創り出した団塊世代は、また新しい文化とスタイルを生み出そうとしています。
団塊世代はつとにバラバラといわれます。また、団塊男性では「田舎暮らし」が語られ、団塊女性では「都会生活」が望まれています。どちらを選択するにせよ、それは、日本に多様な大人のライフスタイルが生まれることを示唆しています。
また、リタイアをする彼らは必然的に「コミュニティ」に入ることになります。すでに、地域活動を熱心にはじめた団塊の世代もいます。こうした団塊の世代特有の「熱さ」が、地域のコミュニティづくりと新しいライフスタイルづくりに活かされる可能性があります。
本書では、その可能性を彼らの生活意識から探り、具体的なモデルとバリエーションを事例を含めて紹介します。大阪商大の学識経験者と博報堂のエルダーとカジノの研究会がワークショップを重ねたその成果です。「遊び感覚」を持った団塊世代は新たなコミュニティを全国各地に創り出す可能性を秘めているのです。
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| 序章 団塊世代が開く扉／ I. 新しい「大人」／ II. 理想のコミュニティ／ III. 「新しい大人文化」都市／ IV. 団塊のための新しい「コミュニティ」（リゾートタウン型・都市部共生型・団塊理想郷型・田園系帰農型・エンタテイメント型）／ V. 幸せな人生／ 終章 素敵な生き方 |
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団塊サードウェーブ ―新しい大人文化が生まれる― 発刊！ （＊)
2006年1月 |
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２００７年、自由になった団塊世代がつくりだすのは“新しい大人文化”
団塊の過去・現在・未来を１冊にまとめました。
団塊の世代はこれまで二つの波（ウェーブ）を作ってきました。
１つ目は１９６０年代後半に“若者文化”を創りだしたとき（ファーストウェーブ）、
２つ目は１９８０年代前半の“ニューファミリー”と呼ばれて消費をリードしたとき（セカンドウェーブ）、どちらも当時の社会におおきな影響を与え、その後の世代に引き継がれています。
そしていま、団塊の世代は定年退職を控えています。
その団塊男性の８５％は「定年を楽しみ」にしています。また、男女ともに定年（引退）を「新しい出発」ととらえ、「第二の人生」と答えた人を引き離しています。これまでとは大きく異なる「新しい大人」です。時間もあり、お金もあるこの世代がまた新しい文化を創ることが予想されます。
それが“新しい大人文化”であり、“サードウェーブ”です。
この波をつかむことこそが団塊ビジネスのカギなのです。
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| 【PART1／1947年－彼と彼女は生まれた。】 |
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1.団塊ファーストウェーブ(10代後半～20代前半:1960年代後半 若者文化を生み出した) |
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2.団塊セカンドウェーブ(30代前半:1980年前後、ニューファミリーとして消費をリードした) |
| 【PART2／団塊ライフスタイル―新しい大人文化の公式】 |
| 【PART3／団塊の生活未来予測】 |
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国連グローバル・コンパクトへの参加について～広告会社の参加は日本初～ （＊)
2005年4月 |
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博報堂と博報堂ＤＹメディアパートナーズは、このたび、国連が提唱する「グローバル・コンパクト」へ参加しましたのでお知らせいたします。2005年3月3日付で国連の事務局にて受理され、4月6日に正式承認のご連絡をいただきました。これは、日本で初めての「広告会社の参加」となります。
グローバル・コンパクトは、1999年に国連のアナン事務総長が提唱し、翌2000年7月に正式発足しました。参加企業が「人権・労働・環境・腐敗防止」の4分野にわたる10原則を支持・実践し、「社会のよき一員」として行動し、持続可能な成長を実現するための世界的な枠組み作りに参加する「自発的なイニシアチブ」であると定められています。すでに世界で約1700社、日本では約30社が参加しています。
博報堂と博報堂ＤＹメディアパートナーズは、1999年のエルダービジネス推進プロジェクトの発足以来、新しい高齢社会のあり方について研究してまいりました。両社は、今後も、グローバル・コンパクト4分野10原則のうち、特に「人権」分野の一環としてエルダー領域での活動を今後も継続して行っていき、グローバルな視点を持ちながら、より豊かな高齢社会の実現に貢献してまいります。
＜グローバル・コンパクトの10原則＞
- 人権
- 原則 1．企業はその影響の及ぶ範囲内で国際的に宣言されている人権の擁護を支持し、尊重する。
- 原則 2．人権侵害に加担しない。
- 労働
- 原則 3．組合結成の自由と団体交渉の権利を実効あるものにする。
- 原則 4．あらゆる形態の強制労働を排除する。
- 原則 5．児童労働を実効的に排除する。
- 原則 6．雇用と職業に関する差別を撤廃する。
- 環境
- 原則 7．環境問題の予防的なアプローチを支持する。
- 原則 8．環境に関して一層の責任を担うためのイニシアチブをとる。
- 原則 9．環境にやさしい技術の開発と普及を促進する。
- 腐敗防止
- 原則10．強要と賄賂を含むあらゆる形態の腐敗を防止するために取り組む。
詳しくはこちら
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博報堂、AARP(旧全米退職者協会)と相互協力(コラボレーション)合意。（＊）
2004年9月 |
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博報堂は、9月21日に、全米を中心とする世界最大の高齢者NGOである、AARP(旧全米退職者協会)と、今後相互に連携を取り合い、協力関係をもつことに合意しました。
AARPとは、2003年より情報交換などの交流を深めており、エルダービジネス推進室が発表したレポート「50代レポート2003 Jeans 50’s」は、英訳されAARPのインターナショナルのホームページでもすでに紹介されております。
今後両者は、「調査データの相互利用」「日米における相互の活動への協力」「日米における市民交流の相互協力」などで、お互いに協力しあっていくことになります。
博報堂では今回の合意を基に、エルダービジネス推進室が中心となって、エルダー生活者の研究・ネットワーク開発・エルダーマーケットの開発などに注力し、得意先企業への一層のサービスの提供と、来るべき少子高齢化社会にむけて情報発信を行ってまいります。
詳しくはこちら
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AARPが「ジーンズフィフティ」レポート（50代・団塊の世代を分析）の英語版をホームページに掲載。
2004年6月 |
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博報堂エルダービジネス推進室が発表した「ジーンズフィフティ」（50代・団塊の世代を分析）の英語版が世界最大の高齢者NPOであるAARPインターナショナルのホームページに掲載されました。「ジーンズフィフティ」レポートでは、日本の人口の最大ボリュームを占める50代の意識はどうなっているのか。なかでも、中心となる団塊世代の意識は、他の年代とどう違うのかをインターネットで調査。従来のエルダー世代とはかなり異なる姿を浮き彫りにしました。この調査結果をもとに、博報堂エルダービジネス推進室では、「新しい大人」、「新しい大人文化」の提案を行っています。この、いわば日本版ベビーブーマーのレポート「ジーンズフィフティ」が、AARPの評価を受け、今回、サイトを通じて、全世界へ向けて発信されました。
※詳細情報：AARPのホームページをご覧ください。
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ＡＡＲＰパーケル会長来日。
１/１９(月）、国連ハウスで、来日記念ワークショップを開催（＊）
2004年1月 |
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世界最大の高齢者ＮＰＯである米国ＡＡＲＰのジェームズ・Ｇ・パーケル会長が来日され、１/１９(月)に、青山の国連ハウスで、来日記念ワークショップが開催されました。１/２１(水)まで公式滞在しました。
ＡＡＲＰパーケル会長来日記念ワークショップ（１/１９ 13:00-16:00）
「２１世紀のグローバルな高齢社会と国連・ＮＰＯ・企業の連携」
共催：国連広報センター、高連協、ダイヤモンド社国際経営戦略研究所、博報堂
於：国連広報センター
ＡＡＲＰ ―ＡＡＲＰパンフレット日本版より―
3千5百万人を超える会員を擁するＡＡＲＰは、世界を先駆ける無党派の会員制非営利組織であり、アメリカ合衆国に住む50歳以上の会員によって構成されています。当組織では、会員および一般市民に対して情報を提供したり、立法、消費者および法的問題を擁護したり、コミュニティーサービスを促進したり、多種多様な独自の特典、特別な製品、およびサービスを会員に提供しています。
50歳以上の方ならどなたでも、ＡＡＲＰの会員になることができます。アメリカ合衆国では、50歳以上の国民の数は国民全体の25％を占めていますが、その年齢層の内およそ半数がＡＡＲＰに加盟しています。しかし、米国民であることは会員になる為の必須条件ではありません。4万人を超える会員が米国以外の国に居住しています。また、退職者でない方でも会員になることができます。実際、ＡＡＲＰ会員全体のうち44％は（常務または非常勤の）職についている方々です。
ＡＡＲＰが1999年、その名を「American Association of Retired Persons」の頭文字を採って「AARP」に変更したことは、そのような背景に起因しています。AARP会員の平均年齢は65歳、また会員の過半数は女性です。
・展望
ＡＡＲＰは、各会員および社会全体の老後生活を形作り、より豊かにする為に、全てのコミュニティーにおいて盛んに活動を進めております。
・活動目的
ＡＡＲＰは、自らの関心および需要に熱心に取り組む50歳以上の会員から成る非営利組織です。私共は、高齢者の独立、尊厳、および目的の確立を促進し、教育、擁護、サービス等の活動を通じて皆様の生活の質の向上に努めております。 |
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「開け、ひま。新しい大人文化」創造のヒント（公式）を発表。（＊）
2003年10月 |
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博報堂エルダービジネス推進室では、少子高齢化する日本の活性化のための具体的な提案コンセプトブック「開け、ひま。～新しい大人文化の公式」を博報堂研究開発局、博報堂生活総合研究所と共同で制作いたしました。
少子高齢化社会とは30代以上がかつてないボリュームゾーンの国になるということです。エルダービジネス推進室では、そのキーとなる50代以上の生活者を、「新たなライフスタイル」を求め、生み出し、「新しい大人文化を創り出す“主役”」であると位置づけました。この人たちは高齢を意味する言葉では呼ばれたくありません。「新しい大人」としてこれからの市場全体を変えて行く可能性を持った人たちです。この人たちに、どんなモノ・サービスが求められるのか、若い世代にも響く価値創造が求められています。そのヒントをコンセプトブックとしてまとめました。
個人消費の回復は、お金のあるエルダー世代が握っているとも言われますが、従来のシニア向け・高齢者向けでは、なかなか動かない人たちでもあります。この人たちを動かすための公式です。「新しい大人文化の公式」とは、まず企業と市場の中にある既成概念を再考することから始まります。豊かな時間を求めるエルダーたちの真のニーズを捉え、“いま足りないもの”“未来の価値”を探していく。新しい大人の文化の公式とは、人々を「新しいあこがれ」へと導くプロセスです。
※詳細は、ＨＯＰＥレポート増刊をご覧ください。 |
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消費、ライフスタイルの主役が変わる！『巨大市場「エルダー」の誕生』を出版。（＊）
2003年7月 |
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新たに誕生する団塊の世代を中心とした人口4割の「マス集団」をつかめば、ビジネスチャンスは無尽蔵に広がる。消費構造を激変させる “新しい大人たち”の新潮流、『巨大市場「エルダー」』の大きな可能性を解き明かします。博報堂エルダービジネス推進室と博報堂生活総合研究所との共著です。
（プレジデント社・1400円〔税別〕）
※詳細情報：エルダーナレッジもご覧ください。 |
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「情報縁」が総務省の「高齢者・障害者によるＩＣＴ活用の推進に関する研究会」の報告書に登場（＊）
2003年7月 |
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博報堂エルダービジネス推進室ではスタート以来、これからの高齢社会をより楽しく、活性化させるキーワードとして、「情報縁」を提唱してきました。このたび、このワードが、総務省の「高齢者・障害者によるＩＣＴ活用の推進に関する研究会」の報告書の「今後の展望」をあらわす＜第6章目指すべきＩＣＴユニバーサル社会の姿＞の中で、新しい人間関係のあり方として取り上げられました。高齢者・障害者の社会参加の重要な基盤となる考え方として提言されています。
これは、この研究会に、当室室長が委員を委嘱され、「今後の高齢者向けＩＣＴビジネスの動向」を研究会で報告し、その中で、「情報縁」の考え方を発表した結果です。
また、読売新聞7月4日付夕刊で、『「情報縁」で社会参加を』の見出しで研究会報告の記事が掲載され、「情報縁」についても新しい概念として紹介されました。
※「情報縁」の詳細は、ＨＯＰＥレポートⅠをご覧ください。
※報告書の詳細は、総務省のホームページをご覧ください。
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米国「ウォールストリート・ジャーナル」に記事が掲載される (*)
2003年2月 |
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The Asian Wall Street Journal（2月11日付）で「世界で高齢化が進むにつれ、マーケティング担当者は戦略を見なおす」の記事の中で、日本の広告代理店として、博報堂のエルダービジネス推進室の阪本節郎室長のコメントが紹介される。
また、The Wall Street Journal（2月27日付）では、「経済危機のさなか、日本の高齢化社会が国の成長を圧迫」の記事の中で「今のところ、日本が人口の危機的状況を打開する最大の望みは高齢者からより多くの労働力と消費力を引き出すことだろう。日本の広告業界第2位の博報堂は3年前に『エルダービジネス推進室』を設立し、35歳以下向けのほかに追加広告ターゲットを作っている。」と紹介された。 |
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「顕在化する中国のエルダー市場」レポート発表 (*)
2002年12月 |
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| 博報堂グローバルHABIT2002調査の結果、中国でも、エルダー層がマーケティング・ターゲットとして無視できない存在となり始めていることがわかった。これまで中国の中高年は「保守的で内面志向で家族重視」と思われていたが、中国の若者層に負けず劣らず活動的であることがわかり、この中国エルダーを６つのタイプに分類して分析した。 |
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スペインで行われた第２回高齢化世界会議に参加 (*)
2002年4月 |
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| 高齢社会に関する国連の会議「高齢化世界会議」。第1回は1982年にウィーンで開催。第2回目となる今回は、スペイン・マドリッドで開催され、NGOフォーラムと政府間会議(参加国186か国)が催され、日本からも多数のNGOが参加した。博報堂エルダービジネス推進室も、世界の代表的なNPO・NGOが参集しているNGOフォーラムに参加し、グローバルな傾向・課題・キーワードを取材した。 |
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